耐震住宅／「設計・施工・維持管理」が大事

地震に強い住宅は各セクションの安全性を確認

ＴＶで、時々見かける大学教授が片手に巻尺やビー玉を持ち欠陥住宅に出かけて、いかに手抜き工事が行われたかを指摘します。その欠陥住宅が、建築基準法や公庫基準を守っていないことを話します。果たして、その教授が話すほど建築基準法や公庫基準を守れば安心できるのでしょうか？

地震に強い建物は、建築基準法や公庫基準は地震で住宅が倒壊しないための最低の基準と考え個別的に住宅建物の安全性を考えていく。特に大事なことは「耐震設計」「施工」「メンテナンス」の各セクションごとに安全性が確認することです。

（※公庫基準は住宅金融支援機構融資に関する技術へ)

構造を専門に学んだ人は、無理のない構造計画をし構造計算で確認をします。そのことが設計図に耐震設計として意匠設計の安全性を保証することとなるわけです。しかし、いくら耐震設計ができても「施工」「メンテナンス」のどこかに欠陥があれば、地震に弱い建物です。

〔耐震住宅の問題点〕

1.特殊な工法が耐震住宅であるかのように思われていること。

2.建築基準法への考え方。 3.工務店側の施工姿勢。

耐震住宅の耐震等級を建築基準法に基づいて構造計算しますが、建築基準法への認識は「1.業者側、2.建築主側、3.学識経験者」それぞれ異なるようです。

一般に、業者側は実験データや計算書を行政機関に提出して何とか許可をもらおうとします。いわば、建築基準法や住宅金融機関の技術基準は許可をもらうための“最高の基準”になっています。

それに対し、建築主側は建築基準法や住宅金融機関の技術基準を守れば欠陥住宅にならないと思っています。建築主にとっては“絶対的な基準”となっているわけです。

ところが、学識経験を積んだ人は、建物は個別的に判断をすることが大切であることを知っています。そして、建築基準法やあるいは住宅金融機関の技術基準は“最低の基準”であることを認識しています。

構造に関しても、部分的な欠陥が全体を破壊すると限りませんし、いくら免震、制震、耐震住宅であっても地盤への対応判断を間違えれば倒壊します。

建築企業は社会的な責任として、住まいづくりに関する様々な法律は常識的なものであり、どのような住まいづくりも個別的に判断し、安全性の高い施工をしなければならないと思います。

耐震住宅は特殊な工法が安全性を約束するのではなく、「耐震設計」「施工」「メンテナンス」の各セクションの安全性が大事です。建築基準法を最低条件と考えて個別的に住宅建物の安全性を考えていく。「耐震設計」「施工」「メンテナンス」の各セクションごとに安全性が確認されていることが大事です。

耐震住宅の実現には、建築主と工務店が耐震住宅を実現する共通な認識が不可欠です。共通な認識があれば、建築主と工務店は一緒になって、実現ができます。今では、インターネットで耐震住宅に関する情報を得ることができます。

しかし、情報を得ても、整理しその情報を正しく判断ができなければ耐震住宅を実現できません。住学建築では、他で決して学ぶことができない「耐震住宅」を実現するためのノウハウを勉強することができます。

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